微生物が世界の肥料問題を解決する方法

(ブルームバーグ・ビジネスウィーク) – 農家は世界の食糧需要を満たすために必要な高い作物収量を実現するために合成肥料に頼っているが、これには環境に対する代償がある。肥料生産の多くは天然ガスや石炭に依存しており、世界の気候温暖化ガス排出量の2%強を占めている。また、化学肥料は農業排水の原因となり、野生生物にダメージを与える。また、肥料は窒素、リン、カリウム、ガスなどの供給状況によって価格が変動するため、生産者にとっては予測不能なコストとなる。

このような背景から、鉱物性肥料に代わる肥料を探す動きが活発化し、成果を上げ始めている。バイエル、コーテバ、アーチャー・ダニエルズ・ミッドランドなどのアグリビジネスの大企業や新興企業は、従来の肥料の使用を減らすために、微生物やリサイクル有機廃棄物、低排出ガス・無化学物質の代替品などの解決策に迫りつつある。

ロシアのウクライナ侵攻により、昨年は世界の肥料輸出のほぼ5分の1が停止され、ガス供給も滞り、米国の肥料価格は昨年3月に過去最高を記録したため、業界の決意は固まった。この数カ月で価格は下がったものの、ベンチマークとなる北米の指標は3年前に比べてまだ80％も高い水準にある。バイエルのデジタルエコシステムサービス担当副社長ケリー・ギレスピーは、「最近の不安定な状況は、我々が今できる解決策を明確にするものです」と述べている。

バイエルは、植物が環境から自然に発生する栄養素にアクセスするのを助ける微生物の能力を利用する新興企業を支援している。その中には、カリフォルニア州エメリービルで微生物用の刺激剤を製造しているSound Agriculture Co.も含まれる。同社の製品は「ソース」と呼ばれ、微生物が大気中の窒素を植物が利用できる形に変換するのを助け、また土壌中のリン酸塩を分解するのを助ける。Soundのマーケティング資料によると、ソースは「微生物にとってのカフェインのようなもの」だという。

従来の肥料と一緒に使用すると、作物の収量が増加し、農家が通常使用する合成窒素の30％を、生産量を減らすことなく代替することができると、最高経営責任者のアダム・リッターは言う。「根を太く、長くする効果があるんです」。

ニューヨーク州ベローナで1,600エーカーの土地でトウモロコシ、大豆、小麦を栽培している56歳のボブ・パウロウスキーは、鉱物肥料の高騰が微生物の世界への進出に拍車をかけた。彼のトウモロコシにとって最も重要な添加物である窒素の価格が、2022年にはほぼ2倍になるのを見た。昨年、ソースに13,250ドルを費やすことで、彼は年間の肥料費を64,655ドル（30％）削減することができ、さらに収量もアップさせることができた。パウロフスキーは、代替肥料を検討する生産者が増えることを期待しています。「誰もが農業でもう少し節約する方法を見つけようとしているのです」。

この分野への投資は、農業技術へのより広い推進の一部である。調査会社PitchBookによると、ベンチャーキャピタルは2021年に農業技術に105億ドルを投じ、2020年から58％増加し、2023年にはより多くの農業技術の商業化に向け、記録的な資金が投入される可能性が高いとしている。

種子・作物保護大手Corteva Inc.は、Utrisha Nという粉末製品は、植物が空気中の窒素を固定し、アンモニアに変換して利用できるようにすることで窒素の利用を改善するとしています。農業商社大手のアーチャー・ダニエルズ・ミッドランドは、化学処理を必要とせず、従来の肥料よりも二酸化炭素排出量が少ない製品の開発に取り組んでいる。また、オスロに本社を置くヤラ・インターナショナルASAは、有機廃棄物を肥料に変え、水力発電による肥料の製造を開始し、ガスによる製品と比べて排出量を90%削減する計画である。

代替肥料を売り込む人にとってのハードルは、何十年も使ってきた信頼できる製品から切り替えるよう農家を説得することだろう。アイオワ州で14,000エーカーの農場を持つベン・リエンシュは、年に1、2回小さなパッチで代替肥料を試しているが、どれも成功したとは言えないと言う。「中には本当にひどいものもありますよ」と彼は言う。

しかし、気候問題の解決に取り組む企業が増え、この問題に資金が投入されるようになると、楽観的になる理由が生まれる。サンディエゴを拠点に農業技術に投資するベンチャーキャピタルファンド、Radicle Growthのマネージングパートナー、カーク・ヘイニーはそう語る。「テクノロジーは、より少ない投入量で、より多くの食品、あるいはより多くの栄養カロリーを生産することにつながるでしょう」とヘイニーは言う。

Elizabeth Elkin. How Microbes Can Help Solve the World’s Fertilizer Problems.

© 2023 Bloomberg L.P.

翻訳：吉田拓史、株式会社アクシオンテクノロジーズ