現代の中東： 裕福で穏やか、少なくとも当面は［英エコノミスト］

中東が停滞しているとお考えなら、考え直してほしい。湾岸諸国の経済は、地球上で最も豊かで活気に満ちている。今週、ブレント原油価格が1バレルあたり90ドル超まで上昇したこともその一因だ。35兆ドルという化石燃料の大当たりは、国産の人工知能モデルや砂漠の中のピカピカの新都市から、世界の資本市場を歩き回って案件を探す巨大な政府系ファンドの金庫を満たすことまで、あらゆることに使われている。

資金が流入する一方で、ここ数十年で最大規模の外交が展開されたおかげで、混乱は収束の兆しを見せている。サウジアラビアとイランは、1979年のイラン革命以来続いてきた対立関係を解消するために交渉した。シリアとイエメンの内戦は、そのスポンサーが緩和を求めているため、犠牲者は減少している。イスラエルと一部のアラブ諸国政府との間で結ばれたアブラハム合意を受けて、サウジアラビアは建国から75年を経たユダヤ国家の承認を検討している。この地域の世界的な影響力は高まっており、欧米主導ではない世界を望む非同盟諸国からなるBRICSクラブに4カ国が加盟しようとしている。

本誌が解説するように、こうした変化は、新たなチャンスと新たな危険を孕んだ中東の新たな章の幕開けである。この地域の指導者たちは、民主主義の代用として独裁的なプラグマティズムを受け入れたり、1945年以降の米国主導の秩序の代わりに多極化外交を行うなど、世界の多くの地域で広まっている考え方を試している。中東はまた、核拡散、異常気象、弱小国がさらに後れを取ることによる格差の拡大など、2030年代に世界を脅かす脅威がいち早く顕在化するかもしれない場所でもある。

ホワイトハウスの多くの閣僚は、中東のことなど忘れてしまいたいと願いながら退任してきた。しかし、あなたが超大国を経営していようと、中小企業を経営していようと、中東はこれまでと同様に重要である。世界の人口の6％しかいないにもかかわらず、中東は世界経済の鍵を握っている。最も低コストの産油国として、原油輸出のシェアは46％に達し、さらに上昇している。ロシアから欧州へのパイプラインが停止して以来、大きな需要がある液化天然ガスの輸出シェアは30％で、それも上昇している。その立地のおかげで、コンテナ貿易の30％、航空貨物の16％がこの地域を通過する。3兆ドルの資産を持つ政府系ファンドは世界最大級である。戦争や無秩序はしばしば国境を越えて波及し、難民は遠く欧州まで政治に影響を及ぼしている。

過去20年間の中東は悲惨だった。2003年の米国主導の侵攻後のイラクや、2011年のアラブの春後のいくつかの国では、民主化プロジェクトは失敗と流血に終わった。イスラム国はカリフ制国家を作るために殺戮を繰り返し、シリアではバッシャール・アル・アサドが自国民に塩素や神経ガスを浴びせた。

しかし今、戦闘が沈静化するにつれ、3つの大きな変化が見られる。第一に、米国の軍事介入意欲が減退したため、この地域は自国の安全保障により大きな責任を負わなければならなくなった。IMFによれば、中東の商品輸出の26％は中国とインド向けで、2000年の約2倍、米国や欧州向けの約2倍となっている。最近では、このような地政学的な再編成が、紛争を緩和したいという願望につながっている。

第二に、エネルギー転換は、石油ブームと不況のおなじみのパターンから逃れる緊急の必要性を生み出している。その代わりに、湾岸諸国には、需要が永久に減少する前の今後10年間に化石燃料の生産を引き上げ、その収益を地域経済の多様化に費やすという強力な動機がある。

最後の変化は、世論の疲弊である。民主主義であれイスラム主義であれ、政治的実験は汚された。その代わりに、中東の人々は経済的機会を切望している。世論調査によれば、アラブの若者が最も憧れる国は、鉄拳王朝の支配下で安定した経済成長を続けるアラブ首長国連邦である。同時に、安全保障や貿易における欧米の関与が減るということは、人権や民主主義に対する圧力が減るということでもある。

サウジアラビアの事実上の支配者であるムハンマド・ビン・サルマンが推定5,000億ドルを投じて建設中の派手な新都市、NEOMのような虚栄のプロジェクトを思い浮かべてほしい。しかし、その他の変化は永続的で深い。湾岸諸国では働く女性が増えている。イスラエル人観光客がドバイに押し寄せている。地域全体では、非石油経済が年率4％の健全な成長を遂げ、国境を越えた多国籍投資が増加している。安定と平和の好循環が投資と貿易の拡大につながり、生活水準が向上して繁栄が拡大し、約5億人の人口を抱えるこの地域で長く続いた失敗のスパイラルが逆転することは想像に難くない。

しかし、それを達成するためには、中東はいくつかの大きな問題を克服しなければならない。その多くは身近な問題である。この地域の啓蒙的な独裁者たちは、国民の生活を改善するために、一種の「実績責任」に直面していると主張する。しかし、絶対的な支配体制は衰退する傾向にある。他の危険は新しいものであり、むしろこれまで以上に脅威的に迫っている。イランが核武装国家の入り口に立っている今、核拡散は重大な懸念である。気候変動は、世界で最も暑く乾燥した場所のひとつが、さらに異常気象に直面することを意味する。都市設計の見直しや海水淡水化プロジェクトなど、居住可能な状態を維持するために必要な投資を行えるのは、一部の国だけである。

80対20のルール

最も顕著なのは、新しい中東は最近の記憶よりも偏っているということだ。成功例である湾岸諸国とイスラエルは、人口の14％しか占めていないが、GDPの60％、商品輸出の73％、対内多国籍投資の75％を占めている。イスラエル、ヨルダン川西岸、サウジアラビア、イエメンに至るまで、近代経済は絶望の淵に立たされている。レバノンは財政危機に陥っており、エジプトも同じ道をたどる可能性がある。新しい中東の勝者たちは、取引マインドを体現しており、それが彼らをより豊かにするかもしれない。敗者は、ルールや原則の少ない世界では、誰も救いの手を差し伸べないことを思い知らされる。車の燃料を満タンにしたり、航空便の小包を待ったりする際には、経済的・政治的実験場であるこの地域に依存していることを思い出し、実験が爆発しないことを祈ろう。

From "The new Middle East has more money and less mayhem. For now", published under licence. The original content, in English, can be found on https://www.economist.com/leaders/2023/09/07/the-new-middle-east-has-more-money-and-less-mayhem-for-now

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翻訳：吉田拓史、株式会社アクシオンテクノロジーズ