コロナは世界の子どもたちにとって大失敗だった［英エコノミスト］

過去20年間、主に富裕国で構成されるOECDのアナリストたちは、学校の質を比較するために、3年ごとに数十カ国の生徒たちに読解、数学、科学のテストを受けてもらってきた。パンデミックによる混乱が何年も続いた後、1年遅れで2022年に実施された最新の試験で、良いニュースがもたらされるとは誰も予想していなかった。12月5日に発表された結果は、やはり打撃となった。

富裕国の平均的なティーンエイジャーは、2018年に同様のテストを受けた同年代の若者と比べて、読解で約6ヶ月、数学で約9ヶ月遅れていることが判明した。いくつかの豊かな国々では、15歳の子どもたちの成績が、当時は1歳年下の学習者に期待されていたレベルになっている。

これらの調査結果は、それ以前のがっかりするような傾向のせいで、より暗いものとなっている。長年の国際的なテストによれば、パンデミックが発生した当時、豊かな世界の典型的なティーンエイジャーは、20年ほど前に教育を受けた子どもたちよりも数字に強くなかった。OECDの基準によれば、読解力と科学力の平均点は、支出が増加しているにもかかわらず、この10年間下がり続けている。つまり、コロナの混乱がなくても、最新の試験の成績は落ちていたかもしれないと考える十分な理由があるのだ。

この陰鬱な学校報告は、各国政府に2つの課題を達成するよう促すはずだ。ひとつは、パンデミック（世界的大流行）の「キャッチアップ」プログラムを更新することである。大手テストプロバイダーが7月に発表したデータによると、米国の多くの生徒たちは、直近の学年の成績がパンデミック以前に比べて全く伸びていない。今月発表された試験の成績によれば、米国の成績は他の多くの国よりは少し下がったようだが、それでもなお、実力差の開いたまま学校生活を終えようとしている何百万人もの若者にとっては、何の意味もない。

キャッチアップ・スキームの見直しの優先課題は、欠席率を下げることである。米国でも英国でも、生徒の20～30％が10回に1回は欠席し、それ以上欠席することも少なくない。これはパンデミック以前のおよそ2倍の割合である。規則正しく授業に出ている生徒については、学校は通常より多くの授業を提供することができる。休日や週末、放課後などに学習時間を増やすことは、おそらく若者を立ち直らせる最も簡単な方法だろう。しかし、多くの学校では、授業時間を増やすことは、遅れを取り戻す計画の中で最小限の役割しか与えられていない。また、子どもたちも乗り気ではない。

政府の第二の課題は、長期的な傾向を変えることである。国際的なテストは、何が効果的で何が効果的でないかを知る手がかりとなる。クラスの人数を減らすことは、多くの場合、お金の無駄である。教育予算はもっと集中させることができる。豊かな国々では、不利な立場にある生徒たちは、より少ない資格のスタッフで我慢し、より少ない教科書でやりくりしている。このような状況を変えるには、教職員組合や裕福な保護者などの強力なロビー団体に対抗する必要がある。理論的には、この危機はそのような改革を行う大きなチャンスである。

それだけに、政治家たちが他にエネルギーを注いでいることを残念に思う。英国政府は、ピサテストでの生徒の成績を勝利のように塗り替えている（米国のようにリーグテーブルの順位を上げたが、平均点より少し下がっただけである）。おそらく来年政権をとるであろう労働党は、私立学校への課税を厳しくすることを計画している。私立学校は政府の負担はなく、素晴らしい結果を出しているが、課税することで公立学校への負担を増やさざるを得なくなる保護者も出てくるだろう。一方米国では、ここ数年、歴史、ジェンダー、人種の教育をめぐる激しい、しかしほとんど実りのない争いに多くのエネルギーが費やされてきた。パンデミックの間、絶え間なく続いた混乱は学習にとって最悪だった。学童は再び失望させられてはならない。