ビッグテックと地政学がインターネットを作り変える［英エコノミスト］

今月初め、イギリス、エストニア、フィンランドの海軍がバルト海で合同演習を行った際、その目的は戦闘技術を磨くことではなかった。その代わり、海底のガスやデータのパイプラインを妨害行為から守るための訓練が行われた。今回の訓練は、10月に同海域の海底ケーブルが破損した事件を受けたものだ。フィンランド大統領のサウリ・ニーニストは、このいたずらの原因とされた中国船が海底にいかりを引きずった事故について、「意図的なのか、それとも極めて稚拙な技術の結果なのか」と疑問を呈した。

海底ケーブルはかつて、インターネットの退屈な配管と見なされていた。現在、アマゾン、グーグル、メタ、マイクロソフトといったデータ経済の巨人たちは、中国と米国の緊張が世界のデジタルインフラを分断する危険性をはらんでいるにもかかわらず、データの流れをよりコントロールすることを主張している。その結果、海底ケーブルは貴重な経済的・戦略的資産へと変貌を遂げようとしている。

海底データパイプは、大陸間インターネットトラフィックのほぼ99％を運んでいる。調査会社TeleGeographyによると、現在550本の海底ケーブルが活動中または計画中で、その長さは140万キロメートルを超えている。各ケーブルは通常、12本から16本の光ファイバーが束になったもので、庭のホースほどの幅があり、平均深度3,600メートルの海底に並んでいる。この10年間で半分近くが増設された。新しいものでは、毎秒250テラビットのデータを転送することができる。データはクラウドに保存されているかもしれないが、海中を流れているのだ。

2019年以降、国際的なインターネット帯域幅の需要は3倍に増加し、毎秒3,800テラビットを超えるとTeleGeographyは推定している。データを大量に消費するAIのブームは、この傾向を強めるかもしれない。データ会社のSynergy Research Groupは、大手クラウドプロバイダーのデータセンター容量は今後6年間で約3倍に増加すると予測している。これらのデータセンターをインターネットに接続するため、2020年から2025年の間に、データケーブル業界は44万キロメートルの新しい海底線を敷設するだろう。

ひとつの大きな変化は、大手ハイテク企業によるものだ。2000年代初頭まで、海底ケーブルは主に音声トラフィックを世界中に伝送するために使われていた。BTグループやオレンジ（旧フランス・テレコム）といった通信事業者が容量の大半を支配していた。2010年になると、データトラフィックの増加に伴い、インターネットやクラウドコンピューティングの巨人であるアマゾン、グーグル、メタ、マイクロソフトが海底ケーブルの容量をリースし始めた。

データ・ニーズが急増するにつれ、ハイテク企業は独自のパイプに投資し始めた。2012年には4社で国際帯域幅の10分の1程度を使用していたが、現在では4分の3近くを使用している。大手ハイテク企業の懐の深さが、プロジェクトの完成を確実なものにしている。業界団体Submarine Telecoms Forumによると、発表されたケーブルシステムのうち実際に建設されるのは、ハイテク企業が支援しない限り、全体の約半分に過ぎない。

ハイテク企業が支援するケーブルは、今後4年間に計画されている新システムへの投資額120億ドルのほぼ5分の1を占めている。アマゾンとマイクロソフトはそれぞれ1つと4つのネットワークを所有している。メタは1つのケーブルシステムを完全に所有し、さらに14のケーブルシステムに投資している。グーグルは最も積極的で、26本のケーブルのうち12本を直接所有している。グーグルは今年、北米東海岸からブラジルを経由してアルゼンチンまで14,000キロメートル以上にわたる3億6,000万ドルのプロジェクト、フィルミナ（Firmina）を完成させた。

専用ケーブルのおかげで、ハイテク大手は第三者との帯域幅の競合を避け、ユーザー需要の変化やあらゆる問題（ルート上のケーブルが損傷した場合、データを別の企業の回線にリダイレクトすることができる）に迅速に対応することができる。TeleGeographyのアラン・モールディンは、オーナー・オペレーターであることで、ハイテク大手は自社の特定のニーズを満たすルートを設計する余裕もあると指摘する。ほとんどの通信事業者は、海上のケーブルと陸上の顧客のデータセンターを結ぶ公共の「ケーブル・ランディング・ポイント」に依存している。ケーブルを所有することで、通信事業者は自社のデータセンターにケーブルを直接接続し、トラフィックを高速化することができる。

その帯域幅と速度は、所有することで導入が容易になる巧妙な技術のおかげでさらに向上している。2019年、グーグルはケーブル内のファイバー糸の数を16本から24本に増やす技術革新（「空間分割多重伝送」）を導入した。今年はさらに、台湾、フィリピン、米国を結ぶ新しいTPUケーブル・システムの「コア」（ファイバー・スレッドのクラスター）の数を2倍に増やし、ビットあたりの運用コストを下げながら容量を増やした。

これらにより、データケーブルのビジネスは大きく変貌しつつある。当初は通信会社から帯域幅を大量に購入していた大手ハイテク企業だが、今では一部のケーブルの容量を通信事業者にリースしている。レガシー・テレコム企業は、消費者からより多くの容量を求めるプレッシャーに常に直面しているため、この取り決めに満足している。機器を供給し、ケーブルを敷設する専門企業にとっては、この数年が勝負の年だ。

他の多くのグローバル産業と同様、データケーブル・ビジネスもまた、米国と中国の技術競争に巻き込まれつつある。例えば、パシフィック・ライト・ケーブル・ネットワーク（PLCN）。この13,000キロメートルのデータパイプラインは、グーグルとメタの支援を受けて2016年に発表された。米国の西海岸と香港を結ぶことを目的としていた。2020年までにフィリピンと台湾に到達する予定だった。しかし昨年、米国政府は、中国当局が米国人のデータに簡単にアクセスできるようになることを懸念し、香港までの最終ルートの承認を拒否した。香港をネットワークに接続する数百キロのケーブルは、海底で使われることなく眠っている。

米国は別の方法で中国を妨害している。深海でのケーブル敷設は複雑な作業だ。必要な技術を持つ業者はほんの一握りだ。フランスのアルカテル・サブマリン・ネットワークス（Alcatel Submarine Networks）、日本のNEC、米国のサブコム（SubCom）の3社がケーブル建設費の80％以上を占めている。緊張が高まるなか、米国につながる新しいケーブル、つまりほとんどのケーブルは華為海洋網絡（ファーウェイ・マリン）をサプライヤーとして避けている。通信会社の幹部は、ファーウェイ・マリンの利用を控えているという。2022年、インドのバーティ・エアテルやシンガポールのシングテルを含む通信事業者グループが所有し、東南アジアとヨーロッパを結ぶ19,000キロメートルの「SEA-ME-WE 6」の有利な契約は、ファーウェイ・マリンの入札額が低かったにもかかわらず、サブコムに落札された。

「PEACE」は、パキスタンを経由してケニアとフランスを結ぶ21,500kmの海底ケーブルで、中国の「デジタル・シルクロード」と呼ばれる世界的な影響力拡大策の一環として、すべて中国企業によって建設された。ロイター通信によると、今年、チャイナ・テレコム、チャイナ・ユニコム、チャイナ・モバイル・リミテッドの中国の通信事業者3社が、シンガポール、パキスタン、エジプトを経由して中国とフランスを結ぶケーブルネットワークに5億ドルを投資するという。ファーウェイ・マリンが建設するこのプロジェクトは、SEA-ME-WE 6と直接競合することになる。

米中間のライバル関係の激化にもかかわらず、2019年から2023年にかけて、両者間の帯域幅は年間20％ずつ増加している。同じくケーブルに依存する米中の携帯電話事業者は、互いの領土内でのネットワーク接続を拡大し続けている。しかし、必要な免許の確保は難しくなっている。

米国の連邦通信委員会は3月、免許の所有者についてより多くの情報を提供することを義務づける提案を発表した。また、チャイナテレコムの物理的なインフラが米国に存在することは「国家安全保障と法執行のリスクに大きく関係している」という懸念も認めた。このように、ビットとバイトが通るルートは以前よりも迂回するようになり、その結果、コストも高くなっている。太平洋間の緊張が高まり続ければ、こうしたルートはいつか完全に消滅するかもしれない。■

From "Big tech and geopolitics are reshaping the internet’s plumbing", published under licence. The original content, in English, can be found on https://www.economist.com/business/2023/12/20/big-tech-and-geopolitics-are-reshaping-the-internets-plumbing

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翻訳：吉田拓史