権威主義者の大行進 経済成長は普遍的価値感を有利にしなかった［英エコノミスト］

1989年のベルリンの壁崩壊は、世界が好循環に入るという期待を抱かせた。繁栄の拡大が自由と寛容を育み、それがさらなる繁栄を生み出す、と。残念ながら、その期待は裏切られた。今週の我々の分析は、世界的な社会意識調査の決定版に基づいており、それがいかに甘いものであったかを示している。

繁栄は確かに上昇した。2019年までの30年間で、世界の生産高は4倍以上に増加した。極度の貧困にあえぐ20億人のうち、およそ70％が貧困を脱した。

残念なことに、個人の自由と寛容はまったく異なる発展を遂げた。世界中の多くの人々が、伝統的な信念、時には不寛容な信念に忠誠を誓い続けている。また、最近はずっと裕福になったとはいえ、しばしば他者を蔑視している。専制君主や独裁者が国連憲章に謳われている普遍的な価値を敬遠しているという考えは、驚くにはあたらない。ショックなのは、多くの国民が自分たちの指導者が正しいと信じていることだ。

世界価値観調査は5年ごとに行われる。最新の結果は2022年までのもので、90カ国の約13万人へのインタビューが含まれている。ロシアやグルジアのように、かつては世俗的で民族主義的だった国々が、成長するにつれて寛容になるどころか、伝統的な宗教的価値観に強く縛られるようになっている。これらの国々は、エジプトやモロッコのような非自由主義的なグループにますます加わっている。もうひとつの兆候は、イスラム教国や正教会の若者は、年長者に比べて個人主義的でも世俗的でもないということだ。対照的に、北欧や米国の若者は先を急いでいる。世界は豊かになるにつれて似てくるわけではない。それどころか、コーランを燃やすことが容認されている国々と、それが言語道断である国々は、互いに不可解さを増している。

表面的には、普遍的な価値観はでたらめだという中国共産党の主張を支持しているように見える。習近平国家主席の下、中国共産党は普遍的価値観を人種差別的な新帝国主義として否定するキャンペーンを展開している。

実際には、この調査はもっと微妙なことを示唆している。そしてこのことは、中国の主張とは逆に、普遍的な価値はこれまで以上に価値があるという結論につながる。まずはその微妙な点から始めよう。