ピザ屋はドアダッシュがピザを33%割引したので自分で大量に買う「裁定取引」で儲けた

ピザレストランのオーナーは自分の店舗のデリバリーをドアダッシュに許可を得ずして始められ腹を立てたが、ドアダッシュが販売助成によってピザを宅配込みで33%割引したため、自分で大量注文して「裁定取引」に成功した。

ピザ屋はドアダッシュがピザを33%割引したので自分で大量に買う「裁定取引」で儲けた
Photo by Robinson Greig on Unsplash

ピザレストランのオーナーは自分の店舗のデリバリーをドアダッシュに許可を得ずして始められ腹を立てたが、ドアダッシュが販売助成によってピザを宅配込みで33%割引したため、自分で大量注文して「裁定取引」に成功した。


コンテンツ戦略家で作家のランジャン・ロイが、彼のニュースレター「The Margins」で、ピザレストランを数店経営する彼の友人の一人が、レストランが配達を提供していないのに、突然配達について文句を言う客が殺到したという。2019年3月のことだ。

「彼は、自社のGoogleリスティングに、不思議なことに配達オプションが表示されていることに気づいた。そのデリバリー・オプションは、ドアダッシュによって作られたものだった」とロイは書いている。

「確認すると、彼はDoordashの誰とも話したことがなく、デリバリー収入の勧誘には何年も抵抗してきたため、確かに掲載されないようにしていた。しかし、Googleのスニペットには『デリバリーを注文する』という文字が大きく表示されていた」

どうやら、これがドアダッシュの顧客獲得方法の一つのようだった。飲食店に許可を取らず、デリバリーを開始してしまう。

ちょうどドアダッシュは4億ドルのシリーズFを終えたところだったという。シンガポールの国家投資会社テマセクとドラゴニア・インベストメントの共同主導で、71億ドルの評価額で4億ドルを調達したと発表した。このラウンドには、ソフトバンク・ビジョン・ファンド、DSTグローバル、セコイア・キャピタルなど、同社の既存投資家も参加している。

しかし、ロイの友人の問題(Yelpのレビューや怒った顧客のせいで本当に問題になってしまった)で面白いのは、ドアダッシュがピザの価格を間違って設定していたことだ。「彼が24ドル請求したピザが、ドアダッシュでは16ドルと表示されていた」とロイは強調する。

そして友人は状況を活用する考えを持ったようだ。裁定取引(アービトラージ)である。

「誰かがドアダッシュにピザ1枚16ドルを支払うことができ、ドアダッシュが彼のレストランにピザ1枚24ドルを支払うとしたら…ピザ1枚につき8ドルの利益を得ることができる(フリーランチなんてものは存在しないという、オタクっぽい経済学ジョークを入れよう)」とロイは書いている。

彼らはこの方法でピザを10枚注文し、成功した。ベンチャーキャピタルの財布から、ロイの友人のビジネス銀行口座に、シームレスに送金されたのである。やがて、ロイが面白おかしく「取引」と呼ぶ一連の作業で、彼らはドアダッシュでピザ生地を注文し、75ドルの純益を得たという。

フードデリバリーは収益性が疑問符がつくビジネスである。当時、競合のUberEatsも明らかに資金燃焼を意図するような戦略を採用していた。「Uber Eatsは2019年第4四半期に7億3,400万ドルの収益から4億6,100万ドルの損失を出した…Uber Eatsは7億3400万ドルを稼ぐために12億ドルを費やした。1四半期でだ」

ドアダッシュのこの一件も奇しくも、この収益性への懐疑論を支持する事例の一つになってしまったようだ。

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