コバルト需要、EVがスマホを抜く

リチウムイオン電池に使用されるレアメタルであるコバルトの主な需要先として、昨年初めて電気自動車(EV)がスマートフォンやパソコンを抜いた。

コバルト需要、EVがスマホを抜く
Photo by Kumpan Electric on Unsplash

リチウムイオン電池に使用されるレアメタルであるコバルトの主な需要先として、昨年初めて電気自動車(EV)がスマートフォンやパソコンを抜いた。

コバルト研究所(Cobalt Institute)の報告書によると、BEVとハイブリッド車の販売が倍増したため、2021年に自動車業界が消費するコバルトは5万9,000トンに達し、総需要の34%を占めたという。EVは今回初めて他の電池用途を抜き、最大の最終用途部門となったと報告書は記述している。2026年には、自動車産業からの需要がコバルト需要の半分を占めると予想されている。

EV用途は、携帯電話製造に使われる2万6,000トン、ノートパソコンやタブレットに使われる1万6,000トンを上回った。2021年には、コバルト含有化学物質が世界のEV電池市場の4分の3(74%)を占めている。

報告書によると、2021年、コバルト市場は22%という前例のない需要の伸びを示した。この上昇傾向は今後も続き、今後5年間は年率約13%上昇すると予想されている。同研究所は、自動車業界のコバルト需要は今後5年間で32万トンに達すると予測している。

コバルトの総需要は17万5,000トンで、それに対して採掘された供給は16万トンであった。この数字の不一致は、EVに移行する自動車産業が直面する最大の課題の一つ、十分な原材料の確保を浮き彫りにしている。EVの普及に伴い、コバルト、リチウム、ニッケルといった重要な電池用金属の供給不足が懸念されている。

コバルトは銅とニッケルの採掘の副産物であり、供給が地域と企業によって非常に集中しているため、特に問題視されている。

世界のコバルト採掘量のほぼ4分の3はコンゴ民主共和国からのもので、生産は中国企業やロンドン上場企業のグレンコアが独占している。コバルト研究所のレポートによると、この中央アフリカの国の2021年のコバルト生産量は11万8,000トンで、次点のオーストラリア(わずか5600トン)を大きく上回っている。

このため、大手自動車メーカーが鉱山会社を買収するのではないかという憶測を呼んでいる。テスラのCEOであるイーロン・マスク氏は、先週の業界会議で、このアイディアに前向きであることを明らかにした。

EV電池の正極は最も多くの種類の鉱物を含んでおり、電池の中で最も重要で高価な部品であると言える。正極の組成は、電池の性能を決定する重要な要素であり、それぞれの鉱物が独自の利点を備えている。例えば、2020年にEVに搭載される電池の72%(中国を除く)を占めるNMC電池は、リチウムとともにニッケル、マンガン、コバルトで正極を構成している。ニッケルの含有量が多いほど、エネルギー密度(単位体積あたりに蓄えられるエネルギー量)が高くなる傾向にあり、EVの走行距離を延ばすことができる。また、コバルトやマンガンは、NMC電池の安定剤として作用し、安全性を向上させることが多い。

2020年に生産される平均的な電池では、正極の材料は鉱物重量の31.3%を占めているという。この数字にはアルミニウムは含まれていない。アルミニウムはニッケルコバルト-アルミニウム(NCA)正極に使用されているが、電池内の他の場所でもケーシングや集電体として使用されている。

世界最大の電気自動車市場である中国では、一般に航続距離や性能で劣る、コストの低いリン酸鉄リチウム電池(LFP)を搭載したEVが増えている。しかし、米国と欧州のトップモデルは、依然としてニッケル系、コバルト系が主流だ。これらの電池は、2021年の世界のEV需要の4分の3を占めているとのことだ。

ウッドマッケンジーによれば、これらの正極材料の需要は、今後10年間、乗用車と商用車用電池の総需要のうち比較的一定の割合(約25%)を占めると予想されている。当初は劣勢と見られていたLFPの人気は予想外だった。

LFP電池はニッケルを一切使用せず、一般的に低いエネルギー密度をより良い安く提供できる。正極に水酸化リチウム化合物を使用するニッケルベースの電池とは異なり、LFP電池は安価な炭酸リチウムを使用している。テスラは最近、中国の自動車メーカー数社とともに、標準的な車種にLFP正極を採用し、炭酸リチウムの価格を過去最高水準に押し上げた。

Read more

OpenAI、法人向け拡大を企図 日本支社開設を発表

OpenAI、法人向け拡大を企図 日本支社開設を発表

OpenAIは東京オフィスで、日本での採用、法人セールス、カスタマーサポートなどを順次開始する予定。日本企業向けに最適化されたGPT-4カスタムモデルの提供を見込む。日本での拠点設立は、政官の積極的な姿勢や法体系が寄与した可能性がある。OpenAIは法人顧客の獲得に注力しており、世界各地で大手企業向けにイベントを開催するなど営業活動を強化。

By 吉田拓史
アドビ、日本語バリアブルフォント「百千鳥」発表  往年のタイポグラフィー技法をデジタルで再現

アドビ、日本語バリアブルフォント「百千鳥」発表 往年のタイポグラフィー技法をデジタルで再現

アドビは4月10日、日本語のバリアブルフォント「百千鳥」を発表した。レトロ調の手書き風フォントで、太さ(ウェイト)の軸に加えて、字幅(ワイズ)の軸を組み込んだ初の日本語バリアブルフォント。近年のレトロブームを汲み、デザイン現場の様々な要望に応えることが期待されている。

By 吉田拓史
新たなスエズ危機に直面する米海軍[英エコノミスト]

新たなスエズ危機に直面する米海軍[英エコノミスト]

世界が繁栄するためには、船が港に到着しなければならない。マラッカ海峡やパナマ運河のような狭い航路を通過するとき、船舶は最も脆弱になる。そのため、スエズ運河への唯一の南側航路である紅海で最近急増している船舶への攻撃は、世界貿易にとって重大な脅威となっている。イランに支援されたイエメンの過激派フーシ派は、表向きはパレスチナ人を支援するために、35カ国以上につながる船舶に向けて100機以上の無人機やミサイルを発射した。彼らのキャンペーンは、黒海から南シナ海まですでに危険にさらされている航行の自由の原則に対する冒涜である。アメリカとその同盟国は、中東での紛争をエスカレートさせることなく、この問題にしっかりと対処しなければならない。 世界のコンテナ輸送量の20%、海上貿易の10%、海上ガスと石油の8~10%が紅海とスエズルートを通過している。数週間の騒乱の後、世界の5大コンテナ船会社のうち4社が紅海とスエズ航路の航海を停止し、BPは石油の出荷を一時停止した。十分な供給があるため、エネルギー価格への影響は軽微である。しかし、コンテナ会社の株価は、投資家が輸送能力の縮小を予想している

By エコノミスト(英国)