仕事の世界は、技術の進歩、グローバル化、人口の高齢化に対応して変化しています。さらに、新しい組織のビジネスモデルと進化する労働者の好みは、新しい仕事形態の出現に貢献しています。先進経済の大半で雇用の規模は拡大しています。米国は金融危機以来、1400万人の雇用を追加しましたが、課題は、それらの仕事の多くが良い仕事ではないことでした。そう仕事の質(あるいは雇用の質)が専門家の関心を買っているのです。

米国および先進国の大部分での雇用の伸びは、バーベルのような両極端な構造になりました。一方では、医師や看護師、プログラマーやエンジニア、マーケティングおよびセールスマネージャーのような高学歴で高賃金の仕事があります。これらの仕事において雇用の成長は堅調です。同様に、飲食、クリーニング、セキュリティ、在宅医療支援など、多くのスキルの低い、教育レベルの低い雇用でも、雇用の成長は堅調です。同時に、ブルーカラーの生産と運営職、ホワイトカラーの事務職と営業職など、多くの中等の教育水準、中間的な賃金を伴う中流階級の仕事において、雇用が縮小しました。

これらの中等の仕事の多くは、ソフトウェアで体系化され、コンピューターで実行できる、ルールと手順を使用しています。この現象が引き起こす課題は、経済学者が雇用の二極化と呼んでいるもので、中産階級の規模を縮小し、私たちをより階層化された社会にしてしまうものです。一方では、非常に興味深い仕事をしている高給で教育水準の高い専門家のグループが生まれ、他方では、富裕層に傅くことが第一の責任である、低賃金の仕事に従事する多数の市民が生まれます。

The Russell-Sage Journal of the Social Sciencesで2019年の9月に出版された、David R. Howell, Arne L. Kallebergによる "Declining Job Quality in the United States" によると、18歳から34歳の貧困線以下の賃金(2017年のしきい値は時給13.33ドル)の仕事に就く若い労働者の割合は、1979年の31.5%から2017年末の42.8%に増加しました。大学の学位を持たない若い男性労働者のなかで、貧困線以下の賃金を受け取る人の割合は、1979年の26.6%から2017年の50.9%に上昇し、38年で倍増しています。大学の学位を取得していない若い女性労働者に対する、貧困線以下の賃金の仕事の発生率ははるかに高く、1979年の51.8%から66.4%へとゆっくりと成長しています(伸びは主に2000年代初期以降にもたらされました)。

経済学者や法学者、投資銀行家のグループは最近、仕事の質を追跡することを目的とする新しい指標であるThe U.S. Private Sector Job Quality Index(米民間部門の仕事の質指数 = JQI)を発表しました。 JQIは、研究者が「高品質な仕事」と「低品質な仕事」と呼んでいるものの比率を、その仕事が平均的な収入より多いか少ないかに基づいて測定します。

1990年1月から2019年10月までのThe U.S. Private Sector Job Quality Index via https://www.jobqualityindex.com/

2019年10月時点でJQIはわずか81に過ぎません。これは、100の低品質ジョブごとに81の高品質ジョブがあることを意味します。JQIの30年間の最低値である2012年初頭からわずかに改善されていますが、住宅市場がクラッシュする前夜である2006年から、下降傾向を保っています。

この状況は米国に留まりません。OECDの「OECD Employment Outlook 2019」によると、過去10年間で、OECD諸国の多くの先進国経済で高等教育を受けていない若者の労働市場の状況は悪化しており、失業率や、就業中の場合でも低賃金が増加しています。これらの変化は、景気後退の短命の産物であるとは考えにくいため、今後数年間で重大な政策課題が発生します。ジェンダーの観点から、多くの国で男性は失業率と不完全雇用が増加しています。しかし後者は女性の間でより広く普及しており、女性は低賃金の仕事に就いている可能性が高いのです。

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