NASA、UFOを研究するチームを結成

NASAは9日、この秋、未確認航空現象（UAP、現在UFOを指す最新の用語）の目撃情報を調査するための独立した研究チームを結成することを発表した。宇宙機関は、科学的な観点からこれらの目撃情報を研究する計画だというが、「UAPsが地球外起源である証拠はない」とも強調している。

NASAの科学ミッション本部所属の宇宙物理学者デビッド・スペルゲルが率いる予定の研究チームは、UAPに関するどんなデータがそこにあるのかを特定し、将来的にUAPに関するデータを最もよく取得する方法を考えようとするものだ。NASAは、目撃情報が限られているため、UAPがどこから来たのかについて論理的な結論を出すことが困難であると指摘している。NASAのブログ記事によると、研究者はまた、「NASAがそのデータを使って、UAPの科学的理解を前進させる」方法を特定しようとするそうだ。

「観測データの少なさを考えると、私たちの最初の仕事は、できる限り確実なデータセットを集めることだ」とスペルゲルは声明で語っている。「民間人、政府、非営利団体、企業など、どのようなデータが存在し、他に何を集めればよいのか、どのように分析すればよいのかを明らかにすることだ。

NASAは、宇宙人がUAPの原因である可能性が低いにもかかわらず、UAPの目撃情報を研究することは、宇宙機関の利益に合致していると言う。自然現象によるUAPか、それとも何らかの技術によるものかを見分けることは、NASAのあまり知られていない目標の1つである空の安全を守るために極めて重要である。

NASAによると、この研究は約9ヶ月かかるとのことだ。最終的に、NASAが夜空で危険な小惑星を観測したり、宇宙から地球を観測したりして収集したデータは、UAPをよりよく理解するために役に立つと、NASAは考えているという。

これは、UAP研究に特化した最初のプログラムではない。1952年から1969年にかけて、アメリカ空軍（USAF）はプロジェクト・ブルーブックのもとでUAPを研究した。最近では、2017年にニューヨーク・タイムズ紙が、資金不足のため2012年に終了した「先進航空宇宙脅威特定プログラム（AATIP）」という国防総省の秘密裡のUAP研究プログラムを明らかにした。その報道をきっかけに、UAPに対する世間の関心が高まった。その後、国防総省は、UAP報告の調査を専門に行う「未確認航空現象タスクフォース（UAPTF）」と、その後継の「空中物体識別・管理同期グループ（AOIMSG）」を結成した。