スポーツベッティングが米国で急成長

かつてはネバダ州に限られていた米国での合法的なスポーツベッティング（スポーツ賭博）は、もはや米国全土で主流の賭け事になっている。2018年に最高裁がこの業界の拡大に対する連邦政府の禁止措置を解除して以来、スポーツベッティングが合法である州は約30州あり、そのうち18州ではオンラインスポーツベッティングが許可されている。来年には、最大の市場となる可能性のあるカリフォルニア州でも合法化に向けた投票が行われる予定だ。

ベッティングが拡大するにつれ、かつてギャンブルとスポーツメディアやプロスポーツリーグを隔てていた境界線がなくなりつつある。デジタルアプリを使えば、モバイル機器でもスポーツベッティングが可能になり、アメリカ全土に足場を固め、実店舗のカジノのビジネスを脅かしている。そして、これはまだ始まりに過ぎず、この業界は爆発的な成長を遂げようとしている。

合法化が全国に広がり続けるにつれて、より多くのアメリカ人がかつてないほど多くのお金を賭けている。アメリカン・ゲーミング・アソシエーションによると、米国のスポーツベッティングの利用総額は2021年1月から10月までの間に421.9億ドルに達し、2020年の同時期の賭け金額はほぼ2倍になった。

メリーランド州、ネブラスカ州、オハイオ州、ウィスコンシン州では、現在スポーツ賭博のプログラムの立ち上げが進められている。フロリダ州では昨年、同州の先住民セミノール族との賭博協定によりスポーツベッティングが合法化され、5年間で25億ドルの税収がフロリダ州にもたらす予定だったが、連邦判事は、この計画が州憲法とインディアン賭博規制法（IGRA）に違反すると判断し、この契約を覆した。部族はこの判決を不服として控訴しており、フロリダ州のデジタルスポーツベッティング市場は現在、宙に浮いた状態となっている。

何十年もの間、スポーツベッティングはカジノでおまけのようなものだった。スロットマシンやルーレットなどのテーブルゲームで収益を上げていた。しかし今、スポーツベッティングがその専有面積を急増している。ゴールドマン・サックスは、オンライン市場の年間収益が、現在の10億ドル未満から2033年までに390億ドルに達すると予測している。この急増の背景には、オンラインベッティングがある。多くのオンライン活動と同様に、コロナウイルス感染症のロックダウンによって大きな後押しを受けた。

しかし、最近ではモバイルベッティングがスポーツギャンブラーが好む方法となっている。スポーツベッティングが盛んな州では、モバイルが会場でのベッティングを急速に上回っている。

データインテリジェンス企業であるMorning Consultのレポートによると、米国で合法化されたスポーツベッティングの市場は2021年に爆発的に拡大し、その規模は倍増し、米国人は1年間で527億ドル以上を賭けた。

2021年のスポーツベッティングの増加は、新たに11州で合法的な賭けが開始されたことと、FanDuelやDraftKingsなどの国内最大級の会社がマーケティングや広告に10億ドル以上を投資したこと、そしてパンデミックによる自宅待機時間が大きな要因だと考えられている。

ニューヨークでは2019年からスポーツベッティングが提供されているが、北部の4つのカジノでしか提供されていないため、年間収益は比較的小さいものだった。しかし、州全体のオンラインベッティングは、2月のスーパーボウルに間に合うように提供される見込みだ。

現在、スポーツ中継の際には、テレビ画面に賭けのオッズが付いていることがある。プロチームやリーグは、ギャンブル会社と直接提携している。家族向けの大手企業であるウォルト・ディズニーをはじめとするメディアやエンターテイメント企業も、同様の提携を模索したり、門戸を開いたりしている。

スポーツデータ会社の台頭

「ゴールドラッシュのときに儲けたのは金を掘っていた人ではなく、ツルハシを売っていた人だ」とよく言うものだが、スポーツベッティングでも同様の動きを見せる商売人がいる。ベッティングが合法化されたことにより、選手、試合、チーム、パフォーマンスに関する統計情報の需要が高まっている。このような情報の宝庫の門番となっているのが2つのスポーツデータ会社だ。

Sportradar GroupとGenius Sportsは、ナショナル・フットボール・リーグ（NFL）、メジャー・リーグ・ベースボール（MLB）、イングランド・プレミア・リーグ、PGAツアーなど、何百ものプロスポーツ競技会からデータのライセンスを取得している。両社はそのデータをパッケージ化してベッティングプラットフォームやメディア企業に販売し、メディア企業はそのデータを使って賭けを提供したり、放送のグラフィックやスコアボードを作成したりする。

両社ともスポーツデータに関連して増大する機会を利用しようとしている。競馬新聞のような賭けの対象の情報を販売するビジネスはずっと存在しているが、2018年に米国の最高裁判所が連邦政府によるスポーツ賭博の禁止を打ち消して以来、ビジネスが加速している。

スイスに本拠を置くSportradarは2021年9月にナスダック株式市場に上場し、時価総額は一時80億ドルに達した。ロンドンに本拠を置くGeniusは、4月に特別目的買収会社（SPAC）との逆合併により上場し、現在33億ドルの評価を受けている。

SportradarとGeniusは、トップリーグの統計データをライセンスするための新たな契約を結んだ。両社はスポーツデータ産業を支配しているものの、スポーツ団体との交渉力はほとんどないという。Geniusは4月に、米国で最も人気のあるスポーツであるNFLの独占データ権をSportradarから奪い、年間1億2,000万ドルを支払ったと言われている。

Sportradarは、リーグからライセンスを受けたデータを利用して、試合が修正されたり改ざんされたりしないようにするための「インテグリティサービス」など、独自の製品を開発してきた。

両者が投資家に注目されている理由のひとつは、試合中にリアルタイムのデータをベッティング・プラットフォームやメディア企業に提供する能力にある。投資家はリアルタイムで行われるライブベッティングの収益性が高いと予想しているのだ。