静かな盛り上がりを見せるテック都市トロント
テキサス州オースティンやマイアミといった場所で成長中のハイテク産業が盛り上がっているが、最大の拡張はカナダ最大の都市で行われている。大手テック企業とAI新興企業にとってトロントは重要なハブになりつつある。
［著者：Cade Metz］トロント - 2月下旬、マイクロソフトは、ナショナルホッケーリーグ（NHL）のメイプルリーフスとプロバスケットボールリーグ「NBA」のラプターズの本拠地であるスコシアバンクアリーナから1ブロック離れたダウンタウンの50階建てガラスタワーの最上階近くに、4フロア分の新しいオフィススペースをオープンした。
AppleとAmazonはすでにこの通りのタワーに入居しており、Googleはその角に新しいビルをオープンするところだった。Facebookの親会社であるMetaは、まだダウンタウンにオフィスを持っていなかったが、トロントの新興企業の多くは、ソーシャルメディア企業が市内全域で優秀なエンジニアを採用し、技術者の給与をシリコンバレーの水準に押し上げていると不満を漏らしていた。パンデミック（世界的な大流行）の時は、在宅勤務ができる人なら誰でも採用していた。
数ブロック北では、黄色のベストとヘルメットを身に着けた建設作業員が、別のソーシャルメディア企業のために3階建ての新しいオフィススペースを完成させていた。Pinterestだ。北欧の決済会社Klarnaは、ジョン・トーリー市長と一緒に派手な写真撮影をして、その到着を発表したばかりだった。
ハイテク産業が拡大を続け、世界中のコミュニティがシリコンバレーの外でハイテク関連の仕事を獲得しようと競争する中、多くの経営者、投資家、起業家は、テキサス州オースティンやマイアミといった温暖な地域を次のビッグテックの拠点にしようと宣伝している。しかし、オンタリオ湖畔の冷涼な空気の中で成長している新しいハブに比べれば、これらの地域は小さなハイテクコミュニティにすぎない。
トロントは、地元の大学、政府機関、ビジネスリーダーの長年の投資と、カナダの自由な移民政策のおかげで、今や北米で3番目に大きなハイテクハブとなっている。ハイテク企業の雇用を調査している不動産会社CBREによると、シカゴ、ロサンゼルス、シアトル、ワシントンDCよりも多くのハイテク労働者が働いており、ニューヨークとシリコンバレーに次いでいる。
トロントのテック系労働力は、米国内のどの拠点よりも速いペースで成長している。そして、多くの都市とは異なり、トロントはこのトレンドを維持するために必要な資源を持っていると思われる。トロントは北米ではメキシコシティ、ニューヨーク、ロサンゼルスに次いで4番目に大きな都市で、市内に約300万人、都市圏に約600万人の人口を擁しており、テクノロジー分野でのルーツは深い。
「マイアミは税金が安いので、誰もが次のハイテク産業の拠点になると言っている。しかし、技術的な観点からは、それ以外のものはほとんど提供されていない」とベンチャーキャピタル、インデックス・ベンチャーズのパートナーであるマイク・ボルピは、最近トロントを訪問した際にこう語った。「変革のインパクトを与えるアンカーカンパニーが必要だ。起業家たちは、こうした会社から集まってきて、自分の会社を立ち上げる」
カナダのeコマース企業Shopifyや多くのアメリカの大手企業を含むこれらのアンカー企業は、すでにトロントにいる研究者やエンジニアを目当てにやってきている。しかし、彼らは、人材プールが拡大するとも考えている。
韓国出身のコンピュータ科学者で、トロントで育ち、サンフランシスコのTwitter本社で6年間働き、最近になって同社にカナダにエンジニアリングハブを作るよう説得したトリスタン・ジュンは、「ここは今、長期的な賭けに出るべき場所だ。この地域の学校群とのつながりを構築し、雇用のための新しいパイプラインを作ることは重要だ」
過去1年間で、Twitterはトロントで100人以上のエンジニアを雇用し、カナダの労働力を3倍に増やした。DoorDash、eBay、Pinterestといった有名なインターネット企業も、Cerebras、Groq、Recursion Pharmaceuticalsといった新進のAI企業と同様に、この街にテクノロジーハブを建設している。
ダウンタウンから歩いてすぐのトロント大学と、ジュンの母校であるウォータールー大学は、車や電車で1時間ほどの距離にあり、一流の研究者やエンジニアを輩出することで知られている。かつては、このような人材の多くが米国に渡っていた。しかし、トロント周辺で教育を受けたエンジニアやコンピュータ科学者は、ますます定着している。
あるいは、ジュンのように、何年も米国に滞在した後、故郷に戻るケースもある。
トロントでは、米国を拠点とする企業も、他国からの新しい技術系人材の到着を早めることができる。この人材流入は、長い間、米国のテクノロジー産業の生命線であった。トランプ政権下で米国の移民制度が減速し、拍車がかかると、カナダは、すでに異常に多様な国であるこの国に熟練労働者を呼び込むことを目的としたプログラムを導入した。トロントの住民の50％近くが国外で生まれたという。
AIを創薬に応用する企業Recursionの最高人材責任者、ヘザー・カークビーは「その種の人材をカナダに呼び込むのは限りなく簡単だ」と話す。「多くの企業がアメリカでの移民をあきらめている。可能性には限界がある」
トロントとその周辺では、地元の機関がテック・エコシステムを養うことに躍起になっている。トロントの州であるオンタリオ州は最近、企業が雇用契約において競業避止義務を行使することを明確に禁止する法律を制定し、従業員が自ら起業することを奨励している。トロント大学は、地元企業経営者からの1億ドルの寄付を背景に、AIやバイオテクノロジー企業が入居する複合施設を建設中だ。
トロントのテックシーンを語るとき、地元の人々が必ず挙げるのが、近年のAIブームの火付け役となったトロント大学のジェフリー・ヒントン教授である。
2012年、ヒントン教授は2人の学生とともに、自動運転車からデジタルアシスタント、チャットボットまで、あらゆるものを動かす可能性のある技術「ニューラルネットワーク」に関する画期的な論文を発表した。まもなく、世界の大企業が数百万ドル、時には数千万ドルを投じて、この技術を専門とする研究者を採用するようになった。
Googleは、英国生まれのヒントンと、旧ソ連生まれの2人の弟子のために4,400万ドルを支払った。一時期、彼はGoogleのシリコンバレー本社に勤務していた。だが、大学の教授職は続け、2016年にはトロントのダウンタウンにGoogleの研究所を開設した。
翌年、彼は地元の起業家や研究者とともに、ベクター人工知能（AI）研究所を設立し、政府や産業界から1億3000万ドルを調達したが、これはトップレベルの研究者をトロントにとどめ、世界の他の地域から人材を集め、他の企業が市内に研究所を開設するように後押しすることを意味していた。
この地域は、すでにハイテク産業の中心地として発展していた。カナダの金融の中心地であるトロントには、大手銀行が集まっていた。マイクロソフトは、何年も前から郊外に事務所を構えていた。インテルやAMDといったコンピューターチップの会社もそうだ。Googleは、ウォータールー大学の近くにエンジニアリング・オフィスを構えていた。
ヒントンがGoogleの研究所を開設した1カ月後、Uberは、同じくトロント大学のラクエル・ウルタスン教授を中心とする自動運転車の研究所を開設したが、彼女はトロントに留まると言い張った。
「私にとって明確だったのは、どこにも行きたくなかったということです。才能はここにある」と、スペインで生まれ、2014年にカナダに移住したウルタスンは言う。
2019年、Googleのトロント研究所で働いていた2人のカナダ人研究者、エイダン・ゴメスとニック・フロストは、別の起業家イヴァン・チャンとともに、自分たちのAI企業をつくった。Cohereと呼ばれるこの会社は、AIで最も有望なカテゴリである、人の自然な書き方や話し方を機械が理解するための技術を専門としており、Googleはパートナーになった。
その1年後、パンデミックによりUberの中核事業である配車事業が落ち込むと、同社は自動運転車への取り組みを中止した。そしてウルスタンは、Waabiというスタートアップを設立した。
Waabiは、Uberの研究所で働いていた研究者のほとんどを残し、ウルスタンがCEOに就任した。大学のすぐ西にあるビルの最上階にある同じオフィスを使っている。「Uberから一部資金援助を受けている。でも、カナダの会社だ」と彼女は言う。
パンデミックや移民政策などに後押しされ、他の多くの大手企業もGoogleやUberに続いてトロントに進出したり、市内や周辺にある既存の事業を急速に拡大したりしている。ジョーダン・ジェイコブスのような地元のベンチャーキャピタリストは、カナダのAI投資家であるラディカル・ベンチャーズがCohereとWaabiの両方に投資し、これがより大きなスタートアップ・エコシステムの成長の糧になると考えている。
しかし、まだ確信が持てない人もいる。アメリカの大企業がトロントにやってきたのは、人材のコストが安かったからでもある。人材紹介サイト「Hired」によると、2020年のトロントにおける技術者の平均年俸は11万7000カナダドル（米ドルでは約9万ドルにすぎない）だったのに対し、シリコンバレーでは16万5000ドル（約1200万円）だった。しかし、地元のスタートアップの多くは、需要が急に高まったため、給料も上がり、必要な人材を雇うのがかなり難しくなったと言っている。
イスラエル出身のCEOで、2016年にトロントでの創業に携わった生物医学AI企業BenchSciのリラン・ベレンゾンは、「このような状況は常に誰かにとって良く、他の誰かにとっては悪い」と話す。
トロントにおけるすべてのテックプロジェクトが、期待通りに進んでいるわけではない。2020年、Googleの親会社アルファベットが運営していたSidewalk Labsは、地域全体をデジタル化する野心的な計画から手を引いた。同社は、パンデミックによる不確実性が主な理由だと述べたが、数年にわたり地元の反対に遭っていたのだ。
トロントの新企業への投資は、シリコンバレーに比べればまだ微々たるものだ。調査会社Tracxnによると、2021年と2022年、投資家はシリコンバレーのテック系スタートアップに1,320億ドルを投じたという。トロントでは、その数字は54億ドルだった。しかし、最終的にテックハブを動かすのはテック人材だと、ベイエリアのベンチャーキャピタリストでCohereにも投資しているVolpiは言う。
「お金は才能のある人に付いていくものだ」と彼は言う。
Original Article: Toronto, the Quietly Booming Tech Town. © 2022 The New York Times Company.
