デジタル経済

スーパースターの経済学トップに対する報酬の過剰な集中

微差の成果に対しリターンは勝者へと集中する「スーパースター効果」。シカゴ大学教授のSherwin Rosenはこれを定式化し1981年に「スーパースターの経済学」を提唱しました。

吉田拓史

2020年1月29日 — 2 min read

プロのスポーツや音楽、芸能などの世界では多くの選手や歌手が下積みで極めて低い報酬に甘んじる一方、最上位は巨額の報酬を稼ぎます。トップに近くなればなるほど、報酬はうなぎのぼりに上がり、しかも格差は広がります。パフォーマンスにはある程度の差しか存在しないものの、それに対するリターンは集中し、大きな差が生まれる、このような現象を「スーパースター効果」と呼びます。

これらの「スーパースター効果」を理解するための基本は、べき乗則です。たとえば、世界がべき分布に気づく前は、自然現象や金融市場の事象を正規分布として捉えていました。しかし正規分布を逸脱するイベント（大災害や金融危機）がときたま発生し、その前提には絶えず疑いの視線が浴びせられてきました。その後の研究により、自然現象では地震の大きさと発生頻度、山火事の被害面積ごとの発生頻度など、経済現象では株価、為替などの市場価格の変動、社会現象では戦争の発生頻度と戦死者数などは正規分布とは明らかに異なる形、即ちべき乗則に従っていることが分かってきたのです。

この現象を労働経済学の枠組みで説明したのがシカゴ大学教授のSherwin Rosenです。Rosenは1981年に「スーパースターの経済学」を提唱しました。彼はこの経済学の背景にある二つの要因に着目します。一つはマーケットの特性であり、もう一つは主体間の代替可能性です。

ソフトウェアのように商品の複製が容易だったり、消費財のように大量生産が可能だったりする商品とマーケットの特性は、スーパースターを成立させる重要な要素です。同時に世界が1つのつながった市場であることは、事業やサービス、パフォーマンスなどの拡張可能性（スケーラビリティ）を著しく高めます。仮にNetflixが米国人のためのサービスだったとしたら、会社は巨額の番組制作費を拠出することは不可能です。芸能やスポーツにおけるマスメディアは重要な役割を果たしてきましたが、インターネットの登場によって、一つの優れたものの成果が伝播する市場の特性がさらに高められたと考えられています。

もう一つの要因は、他者との代替の難しさだと、Rosenは指摘しています。レディオヘッドのコンサートのチケットを購入した客に対し、テイラー・スイフトのチケットととの交換を持ちかけても、あまりうまく行きません。人々は分布の先端にいるものをスターとみなし、それに対して対価を支払うことに躊躇しない傾向があり、それらはお互いに代替が困難になっています。

スーパースター現象は近年、世界経済に置いて超巨大企業による寡占傾向を説明するときに用いられるようになっています。さらに、労働者への富の分配が低迷していることを説明するためにも使わることもあります。MITの労働経済学者David Autorは、マクロでみた労働分配率の低下を、労働分配率が著しく低い一部のスーパースター企業の市場シェアが高まったことによって説明しました。