ヘルスケアはコンシューマテックに変貌する

要点

煩雑でコストが高く、規制の厳しい医療システムは、しばしば利潤追求のための中間業者に支配されているが、患者と治療を一直線につなぐデジタル企業の台頭によって、ヘルスケアはコンシューマテックへと変身を始めている。

ゲノム解析や人工知能（AI）などの科学的進歩は、新しい治療のあり方を可能にする。電子薬局が処方箋を発行し、ウェアラブルデバイスが着用者の健康状態をリアルタイムでモニターし、遠隔医療プラットフォームが患者と医師をつなぎ、在宅検査が自己診断を可能にする。

競争に勝利した際の報酬は巨大なものだ。米国の医療費はGDPの18％を占め、年間36億ドルに相当する。他の豊かな国では、その割合は10％程度と低いが、人口の高齢化に伴い増加している。パンデミックの影響で、人々はデジタル化された医療を含むオンラインサービスに慣れ親しんでいる。

ベンチャーキャピタルは、この分野が他に類を見ないほどディスラプションの機が熟していると判断している。データを提供するCB Insightsは、デジタルヘルス関連の新興企業への投資額が2021年にほぼ倍増し、570億ドルに達すると推定している。企業価値10億ドル以上の未上場ヘルスケア新興企業は現在90社で、5年前の4倍となっている。このような「ユニコーン」は、既存のヘルスケア企業や大手テクノロジー企業と競合して、人々をより良くし、そもそも病気にならないようにすること（予防医療）を目指している。その過程で、患者を「コンシューマ」（消費者）に変えようとしている。

コンシューマーヘルスケアといえば、大手製薬会社が販売する市販の鎮痛剤や咳止めシロップ、フェイスクリーム、バンドエイドなどを指すものだった。しかし、消費者向け部門が足かせになっているという認識のもと、世界で最も価値のある製薬会社であるジョンソン・エンド・ジョンソンと、英国の巨大なライバルであるグラクソ・スミスクラインは、これらの部門を分離しようとしている。利益率の高い処方薬部門からの相互補助がなくなれば、切り捨てられた消費者向け事業も改善され、より独創的なものになるだろうという期待が込められている。

デバイスとデータから囲い込もうとするビッグテック

コンシューマーヘルスに新たな野望を抱く企業の第2のグループは、ビッグテックだ。2011年に廃止されたGoogleの個人健康データ用プラットフォームのように、健康ビジネスに足を踏み入れようとする試みは何度も失敗してきたが、テクノロジーの巨人たちはようやく自分たちの足元を固めつつある。CB Insightsによると、アルファベット、アマゾン、アップル、メタ（フェイスブックの新親会社）、マイクロソフトは、昨年、健康関連の取引に合計で約36億ドルを投じた。これらの企業は、デバイスとデータという2つの分野で特に活発に活動している。