独VWのソフトウェア内製が大炎上、日本勢は「明日は我が身」

フォルクスワーゲン（VW）のソフトウェア内製の試みは炎上し、方向転換を迫られている。「クルマ屋がソフトウェアを作る」ことの難しさを改めて知らしめている。出遅れている日本勢にとって明日は我が身だ。

VWは、中国で販売する自動車に中国電機大手ファーウェイのソフトウェアを使用するための交渉を行っていると、フィナンシャルタイムズ（FT）が先週、報じた。中国市場で外資自動車メーカーに淘汰の波が押し寄せる中、中国政府の戦略的企業であるファーウェイの採用によって政府の歓心を買い、市場シェアを維持したいという目論見を創造することは容易だ。

だが、これは、VWがソフトウェアの内製というこの数年の挑戦がうまくいっていないことを印象づける新たな情報でもある。

VWは2020年7月、テスラのような車載ソフトウェアの内製にこだわり、前CEOのヘルベルト・ディースの下でソフトウェア会社CARIADを設立。VWは2021年、2025年までに合計730億ユーロの研究開発費を投じると発表し、CARIADがサブスクリプションなどの販売を通じて、2030年までに120億ユーロ（約1兆8,000億円）もの収益を上げると予想した。

同社はドイツにある伝統的な車載ソフトウェア開発チームと、シリコンバレー的なアプローチをとるカリフォルニア州サンタクララのチームを組み合わせるなど、異なるワークカルチャーを融合させることにも挑戦してきた。そのためには、異なる安全基準をクリアし、車載ソフトウェアに求められる複雑な要件を理解する必要があった。