Appleのヘルスケア戦略を蝕む大企業病
Appleのデジタル医療が進展している。iPhoneやApple Watchで重要な入り口を抑えているアドバンテージは大きく、出遅れが指摘されることもある自動車やAR / VRよりもAppleに向いていそうだ。
要点
AppleのデジタルヘルスケアはiPhoneやApple Watch事業の合理的な進歩に思え、実際多数の機能が追加され、内外で研究開発が進む。ただ、健康管理アプリのプロジェクトが座礁し、反論者を有無を言わせず解雇する文化が暴露され、Appleが大企業病と苦闘している様子が伺える。
今夏、Appleの健康データ共有機能が最新バージョンのiOSに搭載され、これにより、一部のユーザーは、携帯電話の「Healthアプリ」の情報を電子カルテ経由で臨床医に伝えることができるようになった。この統合は、まず主要な電子カルテ企業6社と行われる。
また、Appleは9月下旬にはiOS 15では、医療情報を電磁的に扱うための標準規格である「SMART Health Cards」の仕様に基づいて、検証可能な健康記録をHealthアプリに保存できるようになることを発表した。
参加している医療機関や患者はすでにHealthアプリで予防接種、検査結果、投薬、バイタルなどのデータを直接見ることができるようになっている。
Appleは他にもiOS 15のアップデートで、歩行不動のバイオマーカー、検査結果の意味の説明、Apple watchでの自転車関連の転倒検知、新しいFitness+クラスなど多数のHealth機能を追加した。
これらはすべて人々の健康状態を、より統合的かつ長期的に把握しようとする動きを象徴している。Apple WatchやiPhoneを起点としたシームレスな診療や予防医療の布石を置いているとみるのが自然だ。
吉田拓史
テクノロジー企業はヘルスケアを未開拓の機会として注目してきた。その中には、Amazonとバークシャー・ハサウェイが提携して医療費削減を目指した「ヘブン」など、失敗に終わったものもある。しかし、現在、Amazonは「Amazon Care」による遠隔診療と対面診療の適用範囲を拡大するほか、薬品配送と薬局経営でも投資を本格化させている。
吉田拓史
200億ドルに及ぶ研究開発費を積み上げるAppleとしても、ヘルスケアは譲れない領域である。その他の新規事業である自律走行車や拡張現実（AR）で苦戦が伝えられているだけになおさらだ。
