中国はGPU不足をどうカバーするか 禁輸措置が国産化を助長

中国のAIへの投資は急激に膨張している。しかし、米国の禁輸措置でダウングレード版のGPUしか手に入らない。短期的にはNVIDIAに大枚をはたいて凌ぎ、長期的には、国産のGPUとソフトウェアで賄う方向にかじを切ったようだ。

中国の大手テクノロジー企業は、最近こぞって大規模言語モデル（LLM）を発表した（＊1）。これらの開発のため、バイトダンスや百度のような大手テクノロジー企業は、NVIDIAの高機能GPUを大量に購入している。

しかし、足りてないはずだ。現状、NVIDIAは米国政府によってAIのトレーニングに用いられる「A100」と「H100」の中国への輸出を禁じられており、ダウングレード版を輸出している。深センで闇市が立っていたことからもわかるように、様々な経路で中国企業がGPUを買い足しているようだが、限界があるはずだ。

LLMは恐ろしい規模のGPUクラスタを必要とする。OpenAIのLLMは、2020年にマイクロソフトが発表した所によると、1万個のNVIDIAのGPUを搭載したスーパーコンピューターによってトレーニングされている。米テクノロジー系ニュースサイトThe Informationが4月に報じたところによると、ChatGPTを稼働させるためにOpenAIは「高価なサーバー」を使用しているため、1日に最大70万ドルのコストがかかっているという。

禁輸措置は、長期的には中国に打撃を与えるという見方がある。NVIDIAのチーフ・サイエンティストであるビル・ダリーは、フィナンシャル・タイムズ（FT）に対して「（大半の最先端AIシステムの）トレーニング要件が6～12カ月ごとに倍増し続ける中、中国で販売されるチップと世界の他の地域で入手可能なチップとの間のギャップは急速に拡大するだろう」と述べた。これは、要件が高まるのに呼応して、GPUの性能も向上し、中国で流通するダウングレード版と差が開くという意だ。