吉田拓史

ゲーム

クロスプレイがゲームを変える

ゲームの消費におけるこの小さな、しかし重要なシフトは、今日の他の非ゲームプラットフォームは、技術的にはユーザー体験を向上させるために互いに通信することができるが、時代遅れのビジネスポリシーや慣行のために「壁に囲まれた庭園」（ウォールドガーデン）の中で保護されたままなのか、という疑問を投げかけている。

AI

MIT CSAIL、肺水腫を分類できるAIシステムを開発

MITコンピュータサイエンス・人工知能研究室（CSAIL）のチームは、ある種の心不全を予測するためにX線を分析できるAIシステムを開発したと主張している。肺水腫として知られる肺の過剰な水分の兆候を検出することで、心不全の重症度を4段階の尺度で半分以上の時間で正確に定量化できると研究者らは言う。

科学

小型核融合炉は「動く可能性が高い」とMITの最新研究が示唆

マサチューセッツ工科大学の研究者と分社のコモンウェルス・フュージョン・システムズ社が開発を進めているスパーク（Sparc）と呼ばれる原子炉の建設は、来春に開始され、3～4年かかるという。建設に続いてテストが行われ、成功すれば、核融合エネルギーを利用して発電できる発電所が今後10年以内に建設されるという。

ロボティクス

世界の産業用ロボット、過去最高の270万台

国際ロボット連盟（IFR）の「World Robotics 2020 Industrial Robots」によると、世界の工場で稼働している産業用ロボットは270万台を記録し、12％増となった。新型ロボットの販売台数は、2019年に世界で37.3万台が出荷され、高水準を維持している。これは2018年と比較すると12%減少しているが、それでも過去3番目に高い販売台数を記録している。

監視

SOMPO出資のパランティア、アムネスティが人権侵害に寄与と非難

アムネスティ・インターナショナルは28日、新しいブリーフィング「Failing to Do Right」を発表した。その中で同組織は、データマイニング企業パランティア（Palantir）が移民税関捜査局（ICE）との契約について人権デューデリジェンスを怠っており、同社の技術を通じ、亡命希望者や移民の人権侵害に寄与している危険性が高いと結論付けている。

中国

中国の自給自足化、2021年後半に5G基地局とサーバー向け半導体で「具体的成果」

中国は半導体の自給率を高めるために全速力で動いており、5G基地局やサーバー向けのチップソリューションに焦点を当てており、具体的な成果は早ければ2021年の後半に見られるという。中国のチップメーカーがそのようなチップセットの自己供給を高めることができれば、中国は効果的に2つの重要なセグメントで米国の影響力から自分自身を離すことができる。

半導体

中国工程院幹部「北京はArm買収を承認しない」

中国のコンピュータ大手Lenovo Groupの元チーフエンジニアは、北京がNvidiaのソフトバンク所有のチップアーキテクチャ会社Armの買収をブロックする可能性があると考えていると、技術が米国の輸出規制の下に落ちることを懸念している。

セキュリティ

IT後進国日本、サイバーパワー指数で世界9位

ハーバード大学のベルファーセンターが新たに発表した「国家サイバーパワー指数」では、30カ国を野心と能力のレベルでランク付け。コンピュータネットワーク内やネットワークを介して危害を加える能力などを指標化した

宇宙

火星の表面下に塩分の多い湖を発見

研究チームは、MARSISと呼ばれる火星探査機「Mars Express」のレーダーサウンダーのデータで、火星の表面下に塩分の多い湖がある証拠を示すことに成功した。

金融

SPAC (特別目的買収企業) で知っておくべきこと

SPACは「一種の調理済みのIPO」である。スポンサーによってシェル会社が設立される。SPACはIPOを通じて証券取引所に上場される。その後、スポンサーは、その収益を元手にして民間企業を探す。未公開会社は、株主投票の結果、スペース社と合併する。その後、公開企業となる。

ビッグテック

Android 12ではサードパーティ製のアプリストア使用が容易になる

Googleは、開発者ポリシーへの新しい変更点を概説し、Android 12でサードパーティ製のアプリストアをより簡単に使用できるようにすることを約束した。この発表は、COVID-19のためにオンラインで移動するビジネスのための代替アプリ内の支払いシステムと困難をめぐる戦いを含む、Androidアプリ開発をめぐる最近の懸念に対応している。

自律走行車

トヨタ出資のUber自動運転部門が長期停滞、25億ドル浪費か

Uberの自動運転車を開発する試みは、内紛と挫折に悩まされており、これまで費やした25億ドルは浪費となった可能性があり、Alphabetが所有するWaymoやAppleの自動運転技術のようなライバルに置き去りにされると懸念されている。