吉田拓史

VR

Metaはメタバースの創造主になりたいが内野も外野もバッシングを止めない

Meta Platformsの仮想現実（VR）部門に8年在籍した伝説的エンジニアが離職し、去り際に同部門を「官僚主義」「効率が悪い」とこき下ろした。MetaのCTOは「VRは今、非常に特別な瞬間にある」と反論。コンピュータ体験の未来はいま、激しい嵐の中にいるようだ。

ソーシャルメディア

SNSの死とカンブリア紀の予感

世界中の人々をつなげると、余りにも悪いことがたくさん起きることを我々は知った。人類という種が、自分たちが作った技術に対して、余りにも進化の速度が遅いという事実をまざまざと教えてくれた。

自律走行車

北米ロボタクシー市場はCruiseとWaymoのマッチレース：「その他大勢」は淘汰されるか

CruiseとWaymoは、投資家や自動車メーカーの間で自律走行車（AV）の完成時期に対する幻滅が高まっているにもかかわらず、より多くの都市にロボタクシーを導入する計画を推進している。2者が北米市場を支配し、その他のプレイヤーは淘汰される局面にあるかもしれない。

マーケット

ソフトバンクGの財務健全性指標LTVの謎は…すべて解けた！

SBGは、財務健全性の指標に使うLTV（Loan to Value）を15％と発表しているが、私が算定した独自のLTVは43〜52％のレンジを指している。LTVが反映しない潜在的なリスクを考慮すると、内実はもっと悪いかもしれない。

豊富な市場経験強み、金融危機の修羅場も－三井住友銀の福留新頭取

（ブルームバーグ）：三井住友銀行頭取が６年ぶりに交代し、高島誠頭取の後任に福留朗裕専務の昇格が決まった。旧三井銀行出身の福留氏は市場部門が長く、海外経験も豊富だ。持ち株会社三井住友フィナンシャルグループが戦略立案し、銀行が執行する役割分担の中で、福留新頭取は海外部門の一段の強化や銀行ビジネスモデルの変革に取り組むことになる。福留氏は1985年に旧三井銀に入行し、市場資金部長や名古屋法人営業本部長などを歴任。現在は、海外部門の共同責任役員を務めてる。名古屋本部長の後に一度退任し、2018年には同行がメインバンクとなっているトヨタ自動車の金融子会社トヨタファイナンシャルサービス社長に転じ、21年に舞い戻った。三井住友銀からトヨタファイナンシャルへの移籍は初めてのケースで、同行とトヨタの強い関係を示す異例の人事として、金融界の注目を集めた。欧米アジア含め市場部門で19年市場部門で19年を過ごしており、ロンドン、香港、上海、ニューヨークで市場業務に携わった。香港ではアジア通貨危機、ニューヨークではリーマン危機に直面し、市場激震の修羅場を乗り切った経験を持つ。世界的に金融環

デジタルマーケティング

急成長するアマゾン広告の「負の側面」

アマゾンの広告ビジネスは急成長しており、クラウドに次ぐ稼ぎ頭にまで台頭した。一方で、ユーザー体験の悪化や販売業者への「追加課税」の影響が懸念されている。アマゾンは危ない橋を渡ってはいないだろうか。

EV

「ネットワーク化された電池」としてEVの価値

今後のEV普及を見越して、V2G（ビークル・トゥ・グリッド）が脚光を浴びている。再エネの余剰電力を貯蔵し、電力システムが受給を調整するのを支援する「電池ネットワーク」はいずれ当たり前になるかもしれない。

暗号通貨

FTXはエンロンを超えるか「米史上最大の金融詐欺」との声も

暗号資産取引所FTXの一連の騒動は、巨額の不正会計・取引で知られるエンロン事件を凌ぐ「米国史上最大の金融詐欺」になるかもしれない。一時は時代の寵児ともてはやされた創業者のサム・バンクマンフリードには数十億ドルの顧客資金を流用した疑いがかかる。

労働経済学

ロボットは雇用を奪わず、むしろ増やしてきた

ロボットの導入で雇用が減ると言われがちだが、日本における1978年から2017年までの長期データを用いた実証研究によると、実際にはロボットは雇用を増やしていたことが判明した。

ビッグテック

米FTCが大手テック企業提訴を増やす理由

米連邦取引委員会（FTC）は大手テクノロジー企業の反トラスト慣行への法執行を強化するため、最近、関連法制の解釈を拡張した。この戦略が有効かどうかを知るには、より多くの事案を法廷に持ち込むこむ必要がある。

東南アジア

中国超富裕層の間でシンガポールでの資産運用会社設立がブーム

シンガポールに設立された中国本土の富豪によるファミリーオフィス（富裕層とその親族のために設立されたプライベート資産管理会社）のブームが、数千人の金融専門家の雇用を生み出し、住宅価格を高騰させている。